1948年(昭和23年)8月 | ガスおよび水道の配管工事に使用する穿孔機・錐の製造販売を目的として、現在の敷地に大崎製作所を開業。 代表者に大崎悟が就任する。 |
1954年(昭和29年)3月 | 業績の進展にともない、現在の敷地に株式会社大崎精密工具製作所として改組する。 取締役社長に大崎悟、取締役に大崎マキ、大崎喜光、監査役に前沢誠吾が就任する。 |
1968年(昭和43年)8月 | 創立20周年記念パーティーを開催し、水道・ガス事業体などの関係者を招く。 |
1968年(昭和43年)12月 | 専務取締役に大崎和夫が就任する。 |
1970年(昭和45年)5月 |
大崎式電動穿孔機を東京瓦斯株式会社(現:東京ガス株式会社)と当社技術開発課との共同研究により開発し、社団法人日本瓦斯協会(現:社団法人日本ガス協会)より第12回太田賞を授与される。
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1970年(昭和45年)8月 | 職業訓練法第28各第3項の規定により機械科の東京都知事職業訓練指導員免許証を与えられる。 |
1978年(昭和53年)8月 | 代表取締役社長に大崎和夫が就任する。 |
1984年(昭和59年)10月 | 大肯精密株式会社へ社名変更する。 |
1991年(平成3年)1月 | 関西営業所を開設する。 |
1992年(平成4年)7月 | 北陸営業所を開設する。 |
1993年(平成5年)3月 | 本社ビルが竣工する。 |
1993年(平成5年)4月 | 関東営業所を開設する。 |
1995年(平成7年)6月 | 九州営業所を開設する。 |
1997年(平成9年)2月 | 東北営業所を開設する。 |
1999年(平成11年)3月 | 大田区より優工場の認定を受ける。 |
1999年(平成11年)6月 | 重比重ガス用導管遮断・ガス処理装置の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2000年(平成12年)2月 | 品質マネジメントシステムの国際規格ISO9001認証を取得する。 認定機関:イギリス(UKAS)、フランス(COFRAC)、ドイツ(TGA)、アメリカ(RAB) |
2001年(平成13年)2月 | 東海営業所を開設する。 |
2002年(平成14年)6月 | バルブ内蔵クランプ型多機能継手(RABVICⅡ)及び工具の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2002年(平成14年)9月 | ISO9001認証を2000年版に更新する。 環境マネジメントシステムの国際規格ISO14001認証を取得する。 |
2003年(平成15年)6月 | 溶接時対応ガスバッグ(SPフラグロン)の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2004年(平成16年)6月 | 大口径ノーブロー工法の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2005年(平成17年)6月 | インナーストッパーの開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与。4期連続受賞を達成する。 |
2005年(平成17年)9月 | ISO14001認証を2004年版に更新する。 あわせてISO9001認証:2000との複合認証取得を行う。 |
2006年(平成18年)2月 |
大田ブランド推進協議会より承認を受け、大田ブランドに登録する(登録番号:No.0032)。 |
2006年(平成18年)11月 | 東京都知事より「第3回 ものづくり人材育成大賞」の「奨励賞」を授与される。 |
2009年(平成21年)6月 | 中圧鋼管活遮断工法の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2009年(平成21年)7月 | 海外事業本部を発足する。 |
2009年(平成21年)9月 |
ISO9001認証を2008年版に更新する。 |
2010年(平成22年)6月 | 中華民国公用瓦斯事業協会に賛助会員として承認される。 |
2010年(平成22年)6月 | 新型小口径管用ガス遮断工法の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2010年(平成22年)11月 | 第11回西太平洋ガス会議 GASEX 2010 Taipei 出展。 |
2013年(平成25年)8月 | ベトナム社会主義共和国 南部水道協会に会員として承認される。 |
2014年(平成26年)4月 | 東北営業所を再開する。 |
2014年(平成26年)6月 | トッキレス工法(新しいEFサービスチー元整理工法)の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |
2015年(平成27年)5月 | ベトナム事務所を開設する。 |
2015年(平成27年)9月 | 九州営業所を移転する。 |
2016年(平成28年)11月 | Viet Water 2016 出展。 |
2017年(平成29年)8月 | ISO9001_ISO14001認証を2015年版に更新する。 |
2021年(令和3年)6月 | 両ガス確認装置の開発にて、社団法人日本ガス協会より技術賞を授与される。 |